居留地貿易(きょりゅうちぼうえき)

幕末から1899年(明治32)まで行われた貿易取引。日本が開港にあたって締結した通商条約には，外国人が日本国内を旅行する権利は含まれていなかった。また外国商人の活動は居留地内に限定され，居留地の外で商品を売買することは禁止されていた。日本人と外国人との取引は居留地内でのみ行われ，こうした交易方法が幕末期の唯一の取引形態となった。これを居留地貿易とよび，日本では居留地の撤廃される99年まで対外貿易の最も支配的な取引形態であった。 (山川 日本史小辞典（改訂新版）, 2016年, 山川出版社)