陸軍軍縮(りくぐんぐんしゅく)

大正後期の陸軍縮小問題。第1次大戦後，ワシントン体制が成立したこと，大正デモクラシーの風潮が広がったこと，経済不況によって財政緊縮が必要になったことなどによって，軍備の縮小が求められるようになった。これに応じて陸軍では，まず加藤友三郎内閣の山梨半造陸相が，ついで護憲三派内閣の宇垣一成(かずしげ)陸相が経費・人員の削減を実施した。とくに宇垣軍縮によって4個師団の廃止が実現され，それを財源に軍備の近代化が進められた。 (山川 日本史小辞典（改訂新版）, 2016年, 山川出版社)