東インド会社(ひがしインドがいしゃ)

East India Company 17世紀から19世紀にかけて，東インドとヨーロッパとの間の貿易や，南アジア，東南アジアにおける植民地の経営に従事した，ヨーロッパ諸国の会社の総称。本来の目的は，香辛料，綿布などを産する東インドとヨーロッパとの間の貿易を独占し，高い利潤をあげることにあったが，次第に現地の支配者から支配権を奪い，土地と人を支配するようになっていった。その過程で，重商主義的な独占貿易を行う企業から，領土支配を行う準政府的な機関へと変質していった。イギリスとオランダは，それぞれ1600年と02年に，相次いで東インド会社を設立した。初めに優勢だったのはオランダ東インド会社で，東南アジアの香料と胡椒(こしょう)の貿易を支配し，次いで，生産そのものを掌握するために，ジャワ島を中心に，内陸部の土地と人を支配するようになった。こうして成立したのがオランダ領東インドである。オランダ東インド会社は1799年末に解散した。立ち後れたイギリス東インド会社は，インド貿易(綿布，藍(あい)，胡椒など)と中国貿易(茶，絹など)に集中した。1757年，プラッシーの戦いに勝利してベンガルの覇権を獲得したのを皮切りに，征服戦争を進め，1810年代末までにはインドの主要部分を英領インドとして領有するに至った。しかし他方では，自由貿易主義者から激しい批判を浴びせられ，14年にはインド貿易の独占を，34年には中国貿易の独占を放棄させられ，58年，シパーヒーの反乱の責任をとらされる形で活動を停止した。なお，フランス，デンマークなども東インド会社を設立したが，重要な役割を果たしたとはいえない。 (山川 世界史小辞典（改訂新版）, 2011年, 山川出版社)